屈強な肉体に周囲を威圧する鋭い眼光、要人にひとたび危機が迫れば体を張って守り抜く…。映画やテレビドラマでよく描かれるせいか、ボディーガードといえば、カッコいいイメージが定番です。しかし職業としての内容はあまり知られてはいません。
今回はそんな
『ボディーガード』の仕事内容や収入など気になる点について調べて行きたいと思います。
ボディーガードとSPの違い
ボディーガードとは、政府首脳や国賓、会社役員、著名人などの要人から、海外の危険地帯に出向く人物やストーカー被害者まで、さまざまな危険にさらされている
人物の身辺を警護するスペシャリストのこと。
日本で、一般にボディーガードと呼ばれる仕事にたずさわる道は、大きく2つに分かれ、1つは
セキュリティポリス(SP)や天皇・皇族の護衛にあたる皇宮護衛官、暴力団から危害を受ける恐れのある人を警護する身辺警戒員など。
もう1つは、身辺警護を請け負う民間の警備会社などに就職したり、私立探偵業の一環として行われている
民間の職業です。
具体的にSPと民間ボディーガードの違いですが、SPは警察官でさらに詳しく言えば、警視庁警備部警護課の警察官のことを指し、警察官としての権限、例えば
拳銃や警棒などの武器の携帯及び使用、車両による緊急走行などが行えます。
一方、
民間では特別に権限が与えられているわけではありません。民間も金属製の警戒棒などを携帯することができますが、これはあくまでも
「防御用」としてその携帯が認められているにすぎず、SPの武器として携帯が認められていることとは全く意味が異なります。
しかしながら、
「人を護る」という内容には警察も民間もあまり違いはありません。
ボディガードになるには
学歴や経験は特に問われませんが、一人前のボディーカードとして実際に働けるようになるには
さまざまな専門知識や技術を身につけなければいけません。
セキュリティに関する基本的な心構えから、警護理論やテロ対策、警備計画作成のための情報収集方法、警護の基本動作としての視線の動かし方や歩行訓練、護身術、車輛の運転技術・乗降訓練、さらには法律に関する知識や応急手当法、英会話に各種マナーまで様々なスキルが必要になります。
これらを身辺警護専門のスクールや養成所で学び、その上でボディーガード部門を持つ警備会社などに就職するのが進路としては一般的。
最近では
自社で教育研修制度を用意している会社もあるので、入社してから、それらの知識や技術を習得していくことも可能で、
実践経験を積めば、独立開業や登録社員として手広く仕事をしていく道も開けます。
ボディガードに必要な資質
腕力や武術のスキルは重要な要素の一つですが、そうした目に見える"武器"だけではなく、ボディーガードの仕事の本質は、保護対象の人物を
「危険な目に遭わせないこと」にあります。
いざとなったら自分の体を張って依頼人を守りますが、そもそも体を張らなければいけないような窮地に陥らないために、
想定外を想定し危険そのものを可能なかぎり排除する予防的・防御的な準備行動こそがまず優先されます。
したがって、基本的な適性としては、
状況を的確に見極める判断力や観察力、
危機管理能力など最も求められます。また、依頼人に安心感を与えるために態度や姿勢の面でも、
物事に動じない胆力や落ち着き、実直かつ献身的な物腰が欠かせません。
ボディーガードの収入、雇い額
民間のボディーガードの場合、
給料は一般的に時給制となります。
危険がともなう仕事ということもあり、
時給で3000円〜7000円前後が相場となっているようです。
身辺警護を主に行うセキュリティ会社の場合
年収では大体400〜450万円程度が平均とのこと。
仕事内容次第ではありますがなかなか高給な職業ですね。
SPの給料は公務員なので警察官とほぼ変わりません。ある程度の手当なども付くそうですがこちらも
平均年収は400万前後だそうです。
ただし、首相などの専門SPに配属された場合は
危険度や労働時間などの上昇により750万程度収入を得ていたというSPの話もあります。
ボディガードを個人で雇う場合は一時間5000円程度から。SPは警察機関なので個人で雇うことは出来ませんが、自分に危険が迫った時に依頼をすることは可能です。
「水と安全はタダ」というのはかつて日本の常識でしたが、今では過去の言葉になりつつあります。
これからの日本の治安は警察力の向上だけでなく、「人が人を護る」民間ボディーガードの普及と育成にかかっているのかもしれません。